IT人材の不足は、全業界において深刻な課題と捉えられています。人材不足を解消するためには、外部採用に注力するだけでなく、既存従業員へのリスキリングを通じて内部から不足を補填することが大切です。
この記事では、IT人材が不足する要因をはじめ、人材育成に有効なロードマップの概要、育成における企業課題や意識したいポイントについて解説します。IT人材育成を成功へとつなげ、企業の持続的な成長を促しましょう。
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目次
IT人材が不足する要因とは
経済産業省の調査でも示されているように、日本のIT人材不足は年々深刻さを増しています。この背景には、少子高齢化による労働人口の減少に加えて、急速なデジタル技術の進化に教育・育成が追いついていないことが挙げられます。
特に、DX推進の加速により、多くの業界でIT人材の需要が高まっています。そのため、需要と供給に乖離が生まれ、今後はより一層確保が困難になると考えられています。IT人材の不足は企業の競争力低下に直結する課題でもあるため、早急な対策が求められます。
関連記事：IT人材が不足する6つの要因｜企業への影響や改善に有効な方法を解説
IT人材を育成するにはロードマップの活用が有効
IT人材の育成に失敗する理由の多くは、明確な目標を設定していなかったり、行き当たりばったりの研修を実施したりすることが挙げられます。成功に導くためには、既存のスキルと必要スキルのギャップを明らかにし、ギャップを埋めるロードマップを策定することが大切です。
研修ロードマップを構成する要素
IT人材に求められるスキルは多岐にわたりますが、1つひとつを以下5つの領域に区分することで育成すべき項目を整理できます。
- テクノロジー
- メソドロジー
- パーソナル
- ビジネス・インダストリ
- プロジェクトマネジメント
これらは従業員1人ひとりの現在のスキルレベルやキャリア志向に応じて、どの領域を重点的に強化するべきかを判断する基準として役立ちます。ここからは、上記5つの概要について解説します。
テクノロジー
テクノロジーは、プログラミングやインフラ、セキュリティをはじめとした、現代ビジネスを支える基盤技術に関する知識・スキルを指します。デジタル技術は常に変化しているため、継続的な技術のアップデートに則した学習項目を盛り込むことが大切です。
メソドロジー
メソドロジーは、問題解決やプロジェクト推進スキルが該当し、DXや新規事業開発を推進する上で欠かせません。アジャイル開発に関するスキルをはじめ、顧客課題への深い理解、課題解決に向けたデザイン思考、データに基づいた意思決定を行うための統計的思考を含みます。
パーソナル
パーソナルは、コミュニケーションスキルやリーダーシップなど、人間が持つ基本能力を指します。高度な専門知識を有するIT人材であっても、組織のなかで成果を出すためにはチームや他部署との連携を円滑に保つ必要があります。
これらのスキルは技術研修と並行して、日常業務と並行した育成が求められます。
ビジネス・インダストリ
ビジネス・インダストリは、業務知識や業界動向を理解するスキルを指します。それぞれがビジネスモデルや領域にどう貢献するかについて理解しているだけでなく、自社ビジネスを俯瞰で捉え、デジタル技術を通じてどのような価値を生み出せるかを考える力が求められます。
プロジェクトマネジメント
プロジェクトマネジメントは、ITプロジェクトを成功に導くための管理スキルを指します。大規模かつ複雑なITプロジェクトを期限内・予算内で品質を保ち完遂するスキルが求められます。育成方法としては、計画立案やリスク管理など、プロジェクトに関する包括的な能力を高める研修が必要です。
IT人材を育成｜企業側の課題
IT人材を育成するにあたって、企業側にはいくつかの課題が潜んでいます。具体的には下記の通りです。
デジタル技術の順応に向けた環境整備
企業は常に最新の技術動向を取り入れられるよう、外部リソースの活用や、従業員が自律的に学習できるeラーニングを導入するなど、柔軟かつ継続的な学習環境へと整備することが求められます。
その理由は、AIやクラウドサービスなど、デジタル技術はめまぐるしい発展を遂げているためです。企業内の研修内容やツールがこれらの変化に追いついていないと、育成しても早い段階で時代遅れになる可能性があります。
戦力化までの育成コストへの懸念
育成にかかるコストの費用対効果について適切に評価することも大切です。IT人材の育成には専門的な研修プログラムの導入をはじめ、育成期間中の人件費など、さまざまな部分にコストがかかり結果的に高額になりやすいです。
最適な研修を受けたからといって即座に業務に貢献できるレベルに達するわけでもありません。戦力化までの育成コストがゆくゆくの企業に有効であるかについては、慎重な検討が求められます。
人材のモチベーション維持に有効な取り組みの実施
高度化するITスキルに伴いIT人材の市場価値も高まりを見せることから、他社への流出を防ぐためにも育成と並行してモチベーションを維持するための取り組みも必要です。具体的には、高度な技術や業務への貢献を正当に評価し、適切な処遇を設定する評価制度の確立です。
また、育成したIT人材が長期的に活躍できるよう、自社で働き続けるメリットを明確に感じられる環境も大切です。保有スキルを活かせるキャリアパスを具体的に示し、キャリア形成を支援する環境へ整備することが、優秀な人材の定着につながります。
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IT人材を育成する上で意識すべき5つのポイント
IT人材を育成する上では、意識すべきポイントが存在します。ここでは人材育成を成功させるため、5つのポイントについて解説します。
目的の明確化
まずはどのような人材を、いつまでに、どのくらい育成したいかという目標を明らかにしましょう。「IT人材を増やしたいから」「IT人材の不足に備えたいから」といった曖昧な目標ではなく、「3年後までにAI活用に強いデータサイエンティストを5名育成する」のように、数字を使い具体的なゴールを設定しましょう。
目的が明確であればあるほど、必要なスキルの特定や投資すべき育成方法の選定がスムーズに進み、育成プログラムの軸がまとまります。
対象者の厳選
人材育成に取り組む上では、誰を育てるかを選ぶことも大切です。全従業員を対象にすると、スキルレベルや理解度の違いによってかえって難航することがあります。まずは従業員のスキルセットや適性、意欲を洗い出し、スモールスタートできるよう対象者を厳選しましょう。
デジタル技術との親和性が高い部門や、将来的にDX推進の中枢になると期待できる従業員を優先することで、育成効果を早期に実感できるでしょう。
育成手段の検討
育成手段として、どのような方法があるのかを押さえ、選定することも大切です。例えば、日常業務を通じて学ぶOJTをはじめ、体系的な知識を身につけるOFF-JT、いつでも場所を問わずに学べるeラーニングなどです。しかし、いずれもメリットとデメリットがあるため、育成目的と対象者のレベルに応じて選びましょう。
アクションプランの設定
育成ロードマップを机上の空論で終わらせないためにも、行動計画には具体性をもたせ、適切に進んでいるかを判断する指標を用意しましょう。「○か月後までに○○の資格を取得する」といった計画を立案し、正確に評価できるようなKPIを通じて進捗状況を確認します。
明確なアクションプランと適切なKPI設定により、計画の遅れを早期に察知・改善できます。
リスキリングおよび資格取得の支援
身につけた知識・スキルが時代遅れにならないためにも、継続的なリスキリングを支援しましょう。IT人材の専門知識を向上させる上では、ITパスポートやベンダー資格などが有効です。資格取得は従業員のみの課題ではなく企業の競争力強化に通じる要素のため、受験費用や学習時間の提供など、自律的な学習意欲をサポートする体制へと整備しましょう。
関連記事：デジタル人材育成に有効な資格16選！概要やメリット、注意点を解説
IT人材育成の主な方法とメリット・デメリット
IT人材を育成する方法は豊富に存在しますが、そのなかでも代表的なものとして以下が挙げられます。
- 社内研修
- eラーニング
- 公開型講座
しかし、いずれも、メリットとデメリットが存在することから、選任した従業員のスキルベースや理解度などを総合的に判断した上での併用が大切です。ここでは、上記3つの概要とメリット・デメリットについて解説します。
社内研修
社内研修は、実際の業務課題に取り組みながら実践的なノウハウが身につくOJT（On the Job Training）と、座学で基礎知識を身につける集合研修に大別されます。
OJTは現場での即戦力として必要な知識や、自社独自の業務ルールを効率的に獲得できるメリットが、集合研修には全従業員の基礎知識や企業文化、DX推進に向けた共通認識を統一的に身につけられるメリットがあります。
いずれも自社の業務内容に特化できる一方で、最新技術を指導できる講師を社内で確保し続けなければならない点がデメリットです。
関連記事：人材育成における研修の必要性とは？目的や種類、成功のポイントを解説
eラーニング
eラーニングは、動画やオンラインコンテンツを活用して基礎知識を身につける方法で、時間や場所を問わずに学習できることがメリットです。
休憩時間や就寝前など、従業員にとって都合のよい時間に合わせて学習できる柔軟性がある一方、学習の定着率を維持するための進捗管理や個別指導・実践の場の提供が欠かせないデメリットがあります。
公開型講座
公開型講座は、外部の専門機関やベンダーが提供するもので、社内では教育が困難な専門知識や最先端の技術動向を学べます。特にAIやクラウドサービス、高度なサイバーセキュリティといった技術の変化が早い分野では、最新かつ高品質な知識を速やかに導入できるメリットがあります。
しかし、専門知識に特化しているために受講費用が高額になりやすいことや、身につけた知識・技術を社内のどの業務・課題に活かすべきかという接続性の確保が難しいというデメリットがあります。
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IT人材を育成する際に企業に求められる対策
IT人材の確保と定着は、労働力不足が深刻化する日本企業にとって長期的な課題となるでしょう。育てた人材の他社流出を防ぐためには、以下の対策を講じることが推奨されます。
働き方・処遇の見直し・改善
働き方改革の推進や新型コロナウイルスの蔓延を機に、日本をはじめとする各国では多様な働き方の需要が高まっています。IT人材も例外ではなく、場所を選ばない働き方やワークライフバランスを保てる働き方に注目する人が増えています。世界的に仕事観の多様化が進むことを受け、企業は働き方に対する柔軟性が求められているといえるでしょう。
一例としてはフレックスタイム制度やリモートワークの導入があり、こうした取り組みは従業員のワークライフバランスの向上とともに企業の魅力を高める効果に期待できます。
また、IT人材が引く手あまたであることから、スキルの専門性の高さやプロジェクト・企業に対する貢献度を重視した給与体系の見直しを行うことで、自社に定着するメリットを生み出せるほか、モチベーション維持につながるでしょう。
外注の利用
世界的に注目を集めるITスキルすべてを社内で内製化し、人材育成に役立てることは困難を極めます。特に、高度な専門性が一時的に必要となるプロジェクトにおいては、IT人材のプロやITベンダーなど、外部リソースを頼ることが推奨されます。
社内リソースでは乗り越えることが難しいプロジェクトであっても、外部リソースの活用によって適切に進められるだけでなく、既存従業員はコア業務に集中できるでしょう。
採用力の強化
DX推進やレガシーシステムへの対応などを理由に、IT人材の需要は各業界で爆発的に高まりを見せています。各企業でIT人材を確保しようとする動きが活発化しているからこそ、今一度社内の採用力について見直すことも大切です。
採用ブランディングを強化することで、自社の技術的な取り組みやIT人材にとって魅力的に映る職場環境、企業文化であることを広範囲にわたって伝えることができます。また、求職者に直接アプローチするスカウトサービスの活用も、採用力強化に効果的です。
人材流出の防止
保有するスキルの専門性や社内に対する貢献度等を通じて、昇進や報酬アップにつながる評価制度に整備する方法も有効です。自身のスキルが企業に貢献している度合いが報酬や待遇という客観的に判断できるほかモチベーションの向上・維持につながり、他社流出を防ぐことができます。
また、技術・知識面のプロとして、マネジメント職への道など、複数のキャリアパスを示すことで離職防止に期待できるでしょう。
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自社でIT人材育成に取り組むものの、「何から始めればよいかわからない」「研修を実施しても実務に活かしきれない」といった課題を感じている企業担当者の方も多いのではないでしょうか。
IT人材育成を成功させるためには、単発の研修にとどまらず、実務に即した形でスキルを定着させる伴走型の支援が重要です。
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まとめ
IT人材の育成は、企業の長期的な成長と競争力強化に欠かせない要素の1つです。育成に際してはロードマップの策定に加え、育成環境や評価制度の整備を進め、優れたIT人材の育成・定着につなげましょう。
IT人材の育成にお悩みの人事担当者の方は、Peaceful Morningの「Robo Runner」もぜひご検討ください。
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