DX推進に有効な10種の技術｜事例やメリット、選び方を解説

5Gの発展も進み、DXに取り組む企業はますます増えていますが、必要とする技術は、目的によってさまざまです。

DXを成功させるためには、改善したい業務を踏まえた計画の立案を進めながら、自社に沿うテクノロジーを導入することが大切です。この記事では、DXを実現させるために必要とする技術と事例、メリットや選び方について解説します。

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DXの実現に必要な10種のデジタル技術

まずは自社のDX実現に向けて、代表的な10の技術を「AI系」「現場系」「基盤・インフラ系」の3つに整理して押さえておきましょう。

【AI系（AI活用に強いデータ・基盤技術）】  

• AI  
• ビッグデータ  
• クラウド  

【現場系（IoT・ロボティクス・XRなど実行領域）】  

• IoT  
• 5G  
• RPA  
• XR  
• 3DCG  

【基盤・インフラ系（通信・管理・セキュリティ）】  

• ICT  
• ブロックチェーン  

ここでは、これら10の代表的な技術について順番に解説します。

AI系（AI活用に強いデータ・基盤技術）：AI

AIは、人間が介入せずに作業タスクをこなすことが可能な自律性と、自主学習によってパフォーマンスの向上を図る適応性があることが特徴です。AIは以下3つに大別でき、あらゆる業界や用途で活用されています。

AI技術の導入を検討する場合は、上表を参考にしながら適した技術を選びましょう。

関連記事：【業界別事例9選】AIをビジネスで活用するには？成功させるポイントや注意点まで解説

AI系（AI活用に強いデータ・基盤技術）：ビッグデータ

ビッグデータは、エクセルをはじめとした管理システムのなかでは記録や管理、解析が難しい巨大なデータを指します。「データ量」「データの多様性」「データの速度」「データの正確性」の4つで構成されており、大部分を占めるのはさまざまな種類・形式を含む非構造化データや非定型的データとされています。

大量のデータをリアルタイムで高速処理できれば、これまででは難しかったシステム開発を実現できます。

関連記事：ビッグデータを活用するには？種類や分析手法、今後の課題を解説

AI系（AI活用に強いデータ・基盤技術）：クラウド

クラウドは、ネットワークを通じてサーバーやソフトウェアなどを使用する技術です。インターネットさえあれば場所を問わずデータやアプリケーションを使用でき利便性や柔軟性に優れているという特徴から、今では企業に限らず日常生活でも用いられています。

現場系（IoT・ロボティクス・XRなど実行領域）：IoT

IoTは、モノとインターネットを介した技術です。家電をはじめとした生活で使うモノにセンサーを装着し、インターネットを通じてあらゆる情報を得ることができます。

「モノ」「センサー」「ネットワーク」「アプリケーション」の要素で構成されており、それぞれをつなぐことで、従来は抽象的だったスマートフォンやタブレットなどモノの使用における状況・頻度などを数値で可視化できる特徴があります。

現場系（IoT・ロボティクス・XRなど実行領域）：5G

5Gは、高速かつ大容量の通信に対応した第5世代移動通信システムを指します。ビッグデータやIoTなどとの組み合わせにより、DX推進に寄与する技術の1つです。

普及によってIoTデバイスの受発信に必要とする膨大なデータ通信にも耐えられると考えられており、あらゆる端末からビッグデータの収集が効率化につながれば、AIシステムの精度が向上する可能性もあります。

現場系（IoT・ロボティクス・XRなど実行領域）：RPA

RPAは、人間だけが対応可能と考えられている作業を人間に代わって進行できる技術です。AIや機械学習などの認知技術を使うことから、利活用には専門知識を要しますが、DX推進に活用することで、人為的ミスの削減や作業品質の向上、処理速度の向上による業務時間の削減につなげられます。

関連記事：RPAとは？仕組みや期待できる効果をわかりやすく事例とともに解説

現場系（IoT・ロボティクス・XRなど実行領域）：XR

XRは、現実世界には存在しないものを表現・体験できる技術の総称を指します。「Cross Reality」や「X reality」「Extended Reality」の略語ともいわれており、現在のXRには下表の種類が含まれているとされています。

ゲームなどによって発達した技術であるものの、最近では会議やシミュレーションなどビジネス領域でも活用されています。

現場系（IoT・ロボティクス・XRなど実行領域）：3DCG

3DCGは「3次元コンピューターグラフィックス」の略語で、コンピューターを使って作成される3次元の画像・動画です。現実世界に限りなく近い映像を創出でき、映画やゲーム、テレビ番組などのエンターテインメント分野で広く利用されています。

一例としては、物理的なプロトタイプを制作する前に3DCGで製品の形状・デザインをシミュレーションし、試作にかかるコスト・時間を削減し、設計変更を容易にする、ECサイトで製品をさまざまな角度から閲覧できる3Dモデルなどが挙げられます。

基盤・インフラ系（通信・管理・セキュリティ）：ICT

ICTはコミュニケーションを主軸とした情報通信技術です。主にメールやSNS、スマートスピーカーなどがあり、情報伝達とコミュニケーション深度の向上によって、生活が豊かになることに加え業務・教育の効率化を図ることができます。

混同されやすい技術として「IT」がありますが、こちらは情報技術を指す言葉なのでそれぞれの違いを押さえておきましょう。

基盤・インフラ系（通信・管理・セキュリティ）：ブロックチェーン

ブロックチェーンは、「ブロック」と呼ばれる単位でデータを記録し、鎖のように連結していく技術を指します。データは特定の管理者がいない「分散型台帳」に保存され、ネットワークに参加するユーザー全員で共有されます。そのため、データの透明性を高い状態で維持できることに加えて、改ざんリスクを低減できる特徴があります。

ブロックチェーン技術は仮想通貨の基盤技術に留まらず、さまざまな分野で活用が進んでいます。具体的には下記の通りです。

仮想通貨

ブロックチェーン技術が浸透している分野の代表として仮想通貨が挙げられます。ビットコインやイーサリアムなどはブロックチェーン上で取引される通貨で、中央銀行や政府のような発行主体は持っていないため、ユーザー間で直接取引できます。

DAO

DAOは「Decentralized Autonomous Organization」の頭文字を取った言葉で、分散型自律組織と訳されます。特定の管理者が存在せず、ブロックチェーン上のプログラムとコミュニティ投票によって運営されています。参加者は誰でも自由に参加可能で、意思決定プロセスが透明という特徴があります。

DeFi

DeFiは「Decentralized Finance」の略語で分散型金融と訳されます。銀行・証券会社のような仲介者を通さずブロックチェーン上で金融サービスを提供する仕組みを指し、手数料の削減や迅速な取引ができる特徴がある一方、技術的な脆弱性や規制の必要性が指摘されています。

NFT

NFTは「Non-Fungible Token」の略語で、非代替性トークンと訳されます。ブロックチェーン上で唯一無二の価値を持つデジタルデータを証明する技術で、デジタルアートやゲームアイテム、音楽などに存在する所有権を明確にでき、デジタル世界の「1点もの」を実現します。

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日本国内のDX成功事例10選

デジタル技術をはじめとするDXに成功した企業は、国によるDX推進を受けて増加傾向にあります。ここではそのなかでも代表的な10の企業事例について解説します。DXを検討する際は、事例をもとに自社に適した技術を導入しましょう。

1.農林水産省

農林水産省では、人材不足や過酷な労働環境、後継者不足など深刻な課題を多く抱える農業において、ロボット技術やIoTなどの先端技術を活用した「スマート農業」をスタートさせました。

実際の生産現場に先端技術を導入し、2年にわたって技術検証を実施。低消費電力で遠距離通信が可能なLPWAや超高速通信技術などのDXにより、コスト削減と高品質化を可能にしました。

ほかにも最新のIoT技術により、24時間365日いつでもデータ計測が可能になるほか、収穫量や病害発生リスクの予測も実現し、労働環境の改善やデータ収集による分析・予測、利益率の向上にもつながっています。

参考：農林水産省｜スマート農業

2.NTT西日本

NTT西日本では、ICTを取り入れた熱中症対策として、暑さ指数の可視化を実現しました。検証実験では、中学校のグラウンドと体育館の2か所に計測センサー・パトランプを設置し、温度や湿度、輻射熱などを6分ごとに測定しました。

これらの情報を職員室に設置されたタブレットで可視化できるようにしたことで、レベルに応じた対応が迅速に行えるようになり、熱中症の未然防止につながりました。

体育館とグラウンドに設置されたパトランプには、色や音などに変化をつけて、あらゆる方法で暑さ指数の可視化を可能にしました。NTT西日本では、今後もICTを活用し街の熱中症対策に貢献する姿勢を見せています。

参考：NTT西日本｜熱中症対策×ICT～暑さ指数の視える化～ – 通信・ICTサービス・ソリューション

3.楽天損保

万が一に備えた補償のために加入する各保険には、事故や病気などのエビデンスが欠かせません。楽天損保では、補償に欠かせないエビデンスなどを含む膨大な書類を適切に処理するため、紙データの引き継ぎ作業を自動化へと切り替えました。

導入後も迅速かつ正確に対応できるよう、全社で環境整備を実施。業務自動化を推進する意識を社内全体に広められたことで、6か月で約7,000時間超の作業時間短縮を可能にしました。

参考：WinActor®｜導入事例【楽天損害保険株式会社】保険業界の大量の事務作業をRPAで解決!

4.富士通

富士通では、スマートフォンやIoTビジネスの浸透によって、ビッグデータの最適な活用がビジネスを左右すると考え、データ駆動ビジネス（データドリブン）を促進する製品「ODMA（Operational Data Management & Analytics）」を展開しました。

ODMAは、複数の店舗を抱える大手業者であっても、どこの店舗でどのくらい売れたといった販売状況をはじめ、気候や統計といった外部データも同時に蓄積され、業種に合わせた適切なデータ管理を可能にしました。収集したデータの活用によって、販売戦略や経営戦略の策定につながり、売上増加やユーザーニーズに則した商品販売などに寄与しています。

参考：富士通｜成功するデータ活用とは。説明可能なAIによるデータ分析と活用事例を紹介

参考：富士通｜データドリブン経営

5.浜松市

浜松市では2019年10月にデジタルファースト宣言により、デジタル技術などを活用した地域コミュニティや産業の活性化を目指す取り組みを推進しています。一例としては、行政の各部署や民間が収集・保有するデータを連携し、データ利用やサービス間の連携を支えるデータ連携基盤「都市OS」の構築です。

クラウド上にデータ基盤を設置することで、官民の円滑な連携を維持することができます。都市OSの設置により地域課題の解決や産業の活性化へとつなげ、市民のよりよい暮らしの実現を図っています。

参考：浜松市｜デジタル・スマートシティの推進

6.PEACH JOHN

PEACH JOHNでは、創業以来の課題解決に向けて約15年ぶりにECサイトを刷新しました。ブレインパッドの「Rtoaster」「Probance」を活用し、データ統合と分析基盤を構築し、顧客の購買履歴やサイト上の行動データを一元的に管理・分析できるようになりました。

構築されたデータ基盤を活用して、顧客の興味や嗜好に応じた商品レコメンドやコンテンツをECサイト上に表示させ、パーソナライズされたコミュニケーションを実現させています。今後はさらなるデータ活用を通じて顧客との関係を深め、よりよい購買体験を提供することが展望されています。

参考：ピーチ・ジョン、約15年ぶりのECリニューアルの舞台裏。ブレインパッドと創る、これからのEC体験

7.ニフティ

ニフティでは多様なサービスを展開する一方、ユーザーの行動履歴や興味関心に関するデータを十分に活用できていなかった企業課題を解決するべく、ブレインパッドの「Rtoaster」を活用し、複数のサービスにまたがるユーザーデータを一元的に統合・分析する基盤を構築しました。

導入後はユーザーの行動履歴を参考に興味・関心の高いユーザー層を特定し、顧客1人ひとりにとって最適なコンテンツを提供しています。Webサイトやメールでユーザーごとにパーソナライズされたサービスやコンテンツの推奨によって、エンゲージメントと満足度の向上も実現しています。

参考：ニフティ株式会社 | お客様の声・導入事例 | Rtoaster (アールトースター)

8.野村不動産ソリューションズ

野村不動産ソリューションズでは、顧客体験の向上と業務効率化の両立を実現するべくDXを導入しました。従来の不動産取引では顧客からの問い合わせ対応や情報提供に多くの時間と労力がかかっていました。なかでも多様な顧客ニーズに対応し、よりよいサービスを提供することは企業課題の1つでした。

ブレインパッド社の支援を通じて顧客データの一元管理を実現しました。さらに、その情報を活かし、パーソナライズされた情報も提供できるようになりました。顧客1人ひとりに最適な情報やコンテンツを自動で推奨する環境構築によって、ユーザーの興味やニーズに合った情報を素早く得られるようになり、顧客満足度を向上させています。

参考：お客さまのこだわりが見つかるWebサイトの新しい検索体験―野村不動産ソリューションズと考えるデータを活用した顧客体験の追求― | DOORS DX

9.株式会社NTTドコモ

株式会社NTTドコモでは、ヤマトホールディングスおよび岡山和気町と連携し「新たな地域医療DXモデル」に向けた実証実験に参画しています。高齢化や過疎化が進行する地域において、オンラインによる診療・服薬指導が普及しても処方箋の受取手段がないという課題から、ドローン活用による医薬品配送ネットワークの経済的実現性を検証しました。

オンライン診療アプリの利用者がサービスを素早く利用できるよう現地サポートやタブレット端末、SIMの提供に加えて、ドローンに「LTE上空利用プラン」のSIMを搭載し安全な運行を支援しました。通信技術とインフラの提供を通じて異業種との連携を促進し、地域社会が抱える医療・物流の課題解決に貢献しています。

参考：新しい“地域医療DXモデル”の構築に向けてヤマト運輸、和気町が実施する実証実験に参画 | NTTドコモのプレスリリース

10.MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社

MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社では、テレマティクス自動車保険から得た自動車の走行データを分析し、交通事故リスクの高い地点の特定・可視化するサービスを提供しています。

同サービスではAIを活用して分析されたデータを地図上に表示し、自治体や企業が交通安全対策を策定する際の根拠として利用されています。また、自動車の走行データの活用によって過去の事故データだけでは見えなかった潜在的な危険箇所の特定・把握につながり、事故の未然防止にも貢献しています。

参考：自動車の走行データを活用した「交通安全 EBPM 支援サービス」を開始

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デジタル技術を活用するメリット

企業のDX成功事例に共通することは、デジタル技術の活用によって何らかのメリットを得ているということです。ここでは、DXによりデジタル技術を活用することで得られる主なメリットについて解説します。

生産性の向上

デジタル技術の導入によって生産性の向上につながります。たとえば手動で対応することの多い事務作業を先端技術に切り替えることで、従業員の作業負担を削減した上で単位時間あたりの生産数量の増加を実現します。

従業員がどれだけ努力しても、1日の業務時間で対応できる範囲には限界があります。業務プロセスについて学んだAIを活用すれば、迅速な進行が可能になるほか、正確性を保った業務も実現可能です。

データの収集・活用による戦略の策定

データの収集・分析業務もスムーズに進みます。仮にビッグデータを活用したとしても、高度な分析が可能になり、これまでとは異なる視点での経営戦略や企業戦略の策定につながります。データを活用すれば売上予測なども可能になるので、流行や顧客ニーズに沿った商品・サービスの開発も実現できるでしょう。

顧客体験の提供

顧客との接点強化も実現可能です。たとえば、企業のカスタマーセンターにAI技術を取り入れたチャットボットを導入することで、24時間365日いつでも顧客からの問い合わせに素早く対応できます。

深刻なトラブルは従業員による対応に限定することで、業務負荷の軽減や人的リソースが必要な業務に注力できます。デジタル技術の活用によって顧客に提供できるサービスが広がるだけでなく、迅速に解決まで導けることはメリットといえるでしょう。

企業力の底上げ

同じ時間で多くの作業を処理できるのもデジタル技術をはじめとしたDXのメリットです。DXによって従業員は割り当てられた業務に加えて新しい業務を覚えることができ、社内に点在するさまざまな業務に従事できるようになるでしょう。

必要に応じて研修やスキルアップに要する資格取得などによっては、従業員の知識の底上げにもつながります。知識が身につき、対応できる業務の幅が広がれば、給料アップにもつながるでしょう。豊富な知識を有する従業員が多く在籍することで、企業力の底上げにつながり、企業競争力の強化にも貢献するでしょう。

デジタル技術におけるデメリット

デジタル技術を利活用するDXにあたっては、いくつかのデメリットもあります。

情報漏洩リスク

DXには情報漏洩リスクが存在します。場合によっては顧客情報が犯罪に利用されるなどのトラブルにつながり、企業にとって大きな損失につながる恐れがあります。デジタル技術を活用する際は、セキュリティ対策ツールも合わせて導入しましょう。

たとえば、生体認証や多要素認証を導入し不正アクセスを防止する方法や、業務上必要な最小限のデータにのみアクセスできるようアクセス許可を最小限に留めるなどの方法も有効です。

また、従業員1人ひとりのセキュリティ意識を高めるための教育や研修の実施も推奨されます。セキュリティ意識を全社で共有することで、組織全体で情報セキュリティを維持する文化を築くことができます。

システムに対する体制の整備

社内体制の整備も欠かせません。社内上層部がある目的を持ってDXを目指しても、導入に至った背景や目的、どのようなデジタル技術なのかを把握していない従業員は混乱するだけです。

場合によっては業務が遅延する恐れもあるため、導入を決める際は背景や目的、使い方などが総合的に理解できる研修の実施やマニュアル作成を行い、全社で共通認識を持ちましょう。

技術に関するスキル・知識を持つ人材が必要

適切な人材の育成や確保も必要です。デジタル技術に精通した人材がいないまま導入すると、導入前後の操作や使用方法がわからず、業務に活かすことができません。

人材育成や確保について相談したいときは、Peaceful Morningが提供する「DX Boost」がおすすめです。グループ600万名を超える人材データベースから、貴社に最適なDX人材を即日ご提案できるため、スピード感を持ってDXを推進できます。デジタル技術に詳しい人材を確保したい方は、ぜひこの機会にDX Boostをご活用ください。

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関連記事：DX人材に必要なスキルとは？育成方法やマインドセットを徹底解説

目的や方向性の齟齬

DXを実現するなかでは、当初の目的や方向性が知らずのうちにブレることがあります。たとえば、デジタル技術を使ううちにさまざまな自社課題と直面すると、露呈した課題を目的と判断してしまい、当初の目的からブレてしまいます。

目的や方向性がブレると、共通認識の内容に齟齬が生まれ、社内に混乱を招きます。目的や方向性は形がないため視覚化することをおすすめします。

紙などにDXの背景や目的、今後の変革などについてまとめた後は、使用期間やフィードバック内容に合わせて段階的に変えていくことで齟齬を防ぐことができるでしょう。

DX実現に向けて｜具体的なステップ

DXを推進するためには、具体的なステップについて押さえ、順を追って取り掛かることが大切です。成功事例を参考にすることや、企業競争力の強化を見据えることも重要ですが、それだけでDXを目指しても、自社にとって最適な技術とはなにかが抽象的で、計画の途中で頓挫する恐れがあります。

ここからは、経済産業省の資料をもとに、DX実現に向けて参考にしてほしい具体的なステップについて解説します。

参考：経済産業省｜DX投資促進税制

関連記事：DXの進め方完全ガイド｜失敗例をもとに解決策やコツを徹底解説

自社課題を明確にする

まずはどのような業務課題を解決したいのかを明確にしましょう。たとえば手動によるデータ入力作業を自動化したい、残業費削減を図るため、非効率な作業を減らしたいなどです。どのシーンでどのように活用したいのかを洗い出すことで、作業や業務に適した技術を選ぶことができます。

老朽化したシステムを特定する

社内全体にヒアリングを行い、業務プロセスの非効率化を招く老朽化したシステム、いわゆるレガシーシステムを洗い出すことも大切です。洗い出しを通じて企業課題を客観視できるほか、最適なシステム・ツールの選定を容易にします。

DX戦略を策定する

現状の企業課題を洗い出した後は、DXの具体的な戦略を策定し、実行に移します。なお、戦略策定においては経営層や組織の管理者を巻き込むことが推奨されます。いわゆる意思決定者を巻き込むことで全社的な目標として共有できるほか、プロジェクトの予算や人員確保がスムーズに進みます。

特に大規模な組織においては選任のDX推進部門の編成・設置が効果的で、専門知識を持つメンバーを筆頭とすることで、横断的な連携を取りながら効率的にDXを進められます。

業務に優先順位を付けて実行する

次は策定したDX戦略に基づき、どの課題から着手するべきか優先順位をつけます。人的リソースやコスト、実現可能性など多角的な要素を考慮し、実行しやすい業務からスモールスタートする方法が有効です。スモールスタートによって成功体験の積み重ねにつながり、社員のDXに対する抵抗感を軽減しながら前向きな気持ちで取り組むことができます。

PDCAサイクルを回し、DX環境を醸成する

DXは一度きりのプロジェクトではなく、継続を視野に入れた取り組みです。社会や顧客ニーズの変化に対応すべく、常に改善と実践を繰り返すサイクルを構築しましょう。

なお、DXのように比較的大規模な取り組みにおいては、PDCAサイクルを回すことが推奨されます。PDCAサイクルを通じて施策が目的に沿っているか、新たな課題があれば定期的に見直す機会につながるなど、柔軟に戦略を調整できます。

DXを成功に導く4つのコツ

DXは現代ビジネスにおいては避けられないテーマの1つです。多くの企業がその重要性について認識しながらも、「何から手を付けてよいのか」がわからず二の足を踏む状態です。

ここからは、DXを成功に導くための4つのコツについて解説します。それぞれの概要を押さえ、自社DXを前進させましょう。

1.自社課題に沿った技術を探す

DXを成功させるためには、自社の企業課題に適した技術を探すことが大切です。システムやツール、サービスを選定するためには、それぞれの特性や欠点について理解を深めることが先決です。

たとえば業務効率化を目的とするのであればクラウドやAI技術など、顧客体験の向上を目的とするのであれば、IoTやビッグデータといった技術の特性への理解を深め、企業課題を解決できるかどうかを検討しましょう。

2.自社リソースを把握する

DXに向けて新たな技術を導入する上では、予算や導入体制などを総合的に判断して決めることも大切です。導入前後には初期費用やランニングコストに加えて、一定の期間や人材などのリソースを要します。情報漏洩リスクを考慮するのであれば、万全なセキュリティ整備も欠かせないでしょう。

導入を検討するシステムやツールといった技術の特徴に焦点を充てることに留まらず、自社の課題や状況を見極め、過度な投資とならないよう現実的な範囲で選ぶことを意識しましょう。

3.外部パートナーによる意見・知識を活用する

自社の判断だけでシステム・ツールの検討・導入は控え、ITサービスを提供する企業やスタートアップ企業といった外部パートナーの意見・知識も参考にしましょう。

たとえば、成功事例を参考に自社課題に沿ったデジタル技術を導入しようと考えた場合です。このような場合、自社と同じ課題を持つ企業が導入したデジタル技術を選びたくなりますが、デジタル技術に対する情報や準備が極端に少ないと考えられます。

外部パートナーとDXにおける成功・失敗それぞれの事例について情報交換することで、失敗を未然に防ぎながら適したデジタル技術を選ぶことができるでしょう。

4.組織全体で同じ方向を目指す

DXは組織全体で同じ方向を目指すことが大切です。DXは単なる技術導入に留まらず、業務プロセスや働き方そのものを根本的に変える変革であるため、経営層が明確なビジョンを示したあとは、その目的を全従業員が認識・理解することが欠かせません。

DXを従業員1人ひとりが「自分ごと」と捉えることで積極的に関わるようになり、意思決定や必要なリソース確保がスムーズに進みます。

まとめ

DXの実現には、IoTやAI、XRや5Gなど、さまざまなデジタル技術について知識を深めることが大切です。単に成功事例だけを参考に導入に踏み切っても、社内の導入体制が整備されていなければ、かえって混乱を招く可能性があります。

導入・活用に際しては成功事例だけでなく、外部パートナーとの情報交換や失敗事例について調べ、収集した情報と自社課題を照らし合わせながら決めることをおすすめします。

自社にとって有効なデジタル技術について理解したうえでDXを進めたい方は、この機会に「DX Boost」のご利用をおすすめします。Peaceful Morningが提供するDX Boostは、DX推進を加速させるプロ人材を紹介するサービスです。(※)グループ700万名を超える人材データベースから、貴社に最適なDX人材を即日ご提案できるため、スピード感を持ってDXを推進できます。

国のDX推進を受けてDXを検討中の方、またはDXに備えて人材を確保したい方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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